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【更新情報（平成14年度版）】 |
| VER.2.37 - 2002.10.29 | ||
| ①官報正誤欄による修正 | ||
| 平成14年09月30日 官報 第3456号 正誤欄による修正 | ||
| 平12建告1446号…平14国告408号による改正部分（2箇所）（*1） | ||
| 平12建告1446号…平14国告664号による改正部分（4箇所）（*2） | ||
| 平12建告2464号…平14国告665号による改正部分（1箇所）（*3） | ||
| 平14国告0666号…4箇所（*4） | ||
| 平14国告0667号…1箇所（*5） | ||
| **) | 建告：建設省告示、国告：国土交通省告示。 | |
| *1) |
別表第2 第1第五号に掲げる建築材料の項の（ろ）の一の欄において 「エネルギーの基準が」→「エネルギーの基準値が」 「合金」→「合金材」 |
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| *2) |
別表第2 第1第十八号に掲げる建築材料の項の（は）の四の欄において 「引裂強さ」→「引張強さ」 第1第十八号に掲げる建築材料の項の（は）の四のハの欄において 「破断時荷重」→「破断時の荷重」 第1第十八号に掲げる建築材料の項の（は）の五のハの欄において 「引裂き強さ」→「引裂強さ」 第1第十八号に掲げる建築材料の項の（は）の八の欄において 「測定は次に」→「測定は、次に」 |
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| *3) |
第1第一号の表 「炭素鋼、構造用ケーブル」の項の基準強度の二の欄において 「異径線ロープ」→「異形線ロープ」 |
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| *4) |
第2第2項第一号の表の（1）の欄において 「JIS R3413」→「日本工業規格（以下「JIS」という。）R3413」 第2第4項第一号ハにおいて 「よること」→「よること。」 第2第4項第ニ号ハにおいて 「日本工業規格（以下「JIS」という。）L2703」→「JIS L2703」 |
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| *5) |
第2第5項において 「伝達できること」→「伝えること」 |
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| ②既知のバグ（No.18）を修正しました。 | ||
| VER.2.36 - 2002.09.24 | ||
| ①省令を2件追加しました。 | ||
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高齢者、身体障害者等が円滑に利用できる特定建築物の建築の促進に関する法律施行規則
平成06年09月27日 建設省令 第0026号 最終改正 平成12年11月20日 建設省令 第0041号 |
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建築物の耐震改修の促進に関する法律施行規則
平成07年12月25日 建設省令 第0028号 最終改正 平成12年11月20日 建設省令 第0041号 |
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| ②官報正誤欄による修正 | ||
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平成14年08月15日 官報 第3426号 正誤欄による修正 平12建告1446号…平14国告408号による改正部分（2箇所） 平13国告1024号…平14国告409号による改正部分（5箇所） 平14国告0410号…1箇所 平14国告0411号…4箇所 |
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平成14年08月20日 官報 第3429号 正誤欄による修正 平12建告1446号…平14国告461号による改正部分（2箇所） 平13国告1024号…平14国告462号による改正部分（1箇所） 平14国告0464号…2箇所 |
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平成14年09月10日 官報 第3444号 正誤欄による修正 平14国告0474号…2箇所 |
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| *）建告：建設省告示、国告：国土交通省告示。 | ||
| *）修正内容は誤字脱字が中心で、内容の変更はありません。 | ||
| VER.2.34 - 2002.08.27 | ||
| ①告示を2件追加しました。 | ||
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平成13年03月29日 国土交通省告示 第0356号（*1） 平成13年10月15日 国土交通省告示 第1541号（*2） |
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| *1） | 件名 「建築基準法施行規則第4条の20第1項、第4項及び第7項の規定に基づき国土交通大臣が定める要件」 | |
| *2） | 件名 「構造耐力上主要な部分である壁及び床版に、枠組壁工法により設けられるものを用いる場合における技術的基準に適合する当該壁及び床版の構造方法を定める件」 | |
| ②都市計画法施行規則を追加しました。 | ||
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昭和44年08月25日 建設省令 第0049号 都市計画法施行規則 最終改正 平成13年05月17日 国土交通省令 第0091号 |
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| ③既知のバグ（No.16, 17）を修正しました。 | ||
| VER.2.32 - 2002.07.29 | ||
| ①告示を2件追加しました。 | ||
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平成14年07月23日 国土交通省告示 第0666号（*1） 平成14年07月23日 国土交通省告示 第0667号（*2） |
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| ②告示を2件改正しました。 | ||
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平成12年05月31日 建設省告示 第1446号 【旧】 最終改正 平成14年05月27日 国土交通省告示 第0461号 【新】 最終改正 平成14年07月23日 国土交通省告示 第0664号（*3） |
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平成12年12月26日 建設省告示 第2464号 【旧】 最終改正 平成13年11月15日 国土交通省告示 第1639号 【新】 最終改正 平成14年07月23日 国土交通省告示 第0665号（*4） |
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| ③既知のバグ（No.15）を修正しました。 | ||
| *1） | 件名「膜構造の建築物又は建築物の構造部分の構造方法に関する安全上必要な技術的基準を定める等の件」 | |
| *2） | 件名「テント倉庫建築物の構造方法に関する安全上必要な技術的基準を定める等の件」 | |
| *3） | 膜材料及びテント倉庫用膜材料に関して条文が追加されてます。 | |
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改正内容の概略(平12年建告第1446号) ・第1 第十八号「膜材料及びテント倉庫用膜材料」 ・別表第2「第1第十八号に掲げる建築材料」 ・別表第3「第1第十八号に掲げる建築材料」 |
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| *4） |
構造用ケーブルに関して条文が追加されています。 |
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改正内容の概略(平成12年建告第2464号) ・第1 第一号の表「構造用ケーブル」 |
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| VER.2.30 - 2002.07.15 | ||
| ①規則を追加しました。 | ||
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建築基準法施行規則
昭和25年11月16日 建設省令第040号 最終改正 平成14年05月31日 国土交通省令第066号 |
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| ②収録法令の最終改正を更新しました。 | ||
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建築基準法 【旧】 最終改正 平成12年06月02日 法律第106号 【新】 最終改正 平成14年04月05日 法律第022号 |
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建築基準法施行令 【旧】 最終改正 平成13年07月11日 政令第239号 【新】 最終改正 平成14年05月31日 政令第191号 |
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都市計画法 【旧】 最終改正 平成14年03月31日 法律第014号 【新】 最終改正 平成14年04月05日 法律第022号 |
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都市計画法施行令 【旧】 最終改正 平成14年03月25日 政令第060号 【新】 最終改正 平成14年05月31日 政令第191号 |
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| ③既知のバグ（No.14）を修正しました。 | ||
| VER.2.20 - 2002.06.11 | ||
| ①告示を6件追加しました。 | ||
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平成14年04月16日 国土交通省告示 第0326号 平成14年05月14日 国土交通省告示 第0410号 平成14年05月15日 国土交通省告示 第0411号 平成14年05月27日 国土交通省告示 第0463号 平成14年05月27日 国土交通省告示 第0464号 平成14年05月29日 国土交通省告示 第0474号 |
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| ②告示を7件改正しました。 | ||
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昭和55年11月27日 建設省告示 第1790号 【旧】 最終改正 平成13年08月21日 国土交通省告示 第1369号 【新】 最終改正 平成14年05月24日 国土交通省告示 第0457号 |
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昭和62年11月10日 建設省告示 第1898号 【旧】 最終改正 平成12年12月26日 建設省告示 第2465号 【新】 最終改正 平成14年05月24日 国土交通省告示 第0458号 |
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平成12年05月31日 建設省告示 第1413号 【新】 最終改正 平成14年05月31日 国土交通省告示 第0478号 |
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平成12年05月31日 建設省告示 第1415号 【新】 最終改正 平成14年05月31日 国土交通省告示 第0479号 |
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平成12年05月31日 建設省告示 第1423号 【新】 最終改正 平成14年05月31日 国土交通省告示 第0480号 |
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平成12年05月31日 建設省告示 第1446号 【旧】 最終改正 平成13年10月15日 国土交通省告示 第1539号 【新】 －－改正 平成13年11月15日 国土交通省告示 第1638号 【新】 －－改正 平成14年04月16日 国土交通省告示 第0325号 【新】 －－改正 平成14年05月14日 国土交通省告示 第0408号 【新】 最終改正 平成14年05月27日 国土交通省告示 第0461号 |
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平成13年06月12日 国土交通省告示 第1024号 【新】 －－改正 平成13年11月15日 国土交通省告示 第1640号 【新】 －－改正 平成14年05月14日 国土交通省告示 第0409号 【新】 最終改正 平成14年05月27日 国土交通省告示 第0462号 |
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ここで、【旧】はVer.2.17、【新】はVer.2.20での最終改正を意味しています。 また、今回初めて改正される告示には、【旧】はありません。 |
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| VER.2.17 - 2002.05.20 | ||
| ①都市計画法の最終改正を更新しました。 | ||
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平成14年03月31日 法律第014号 （平成14年04月01日施行） 沖縄振興特別措置法（附則第27条） |
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| 【抜粋】 | ||
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附則 第27条 次に掲げる法律の規定中「沖縄振興開発計画」を「沖縄振興計画」に改める。 ～略～ 2 都市計画法（昭和43年法律第100号）第13条第1項 ～略～ |
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| ②都市計画法施行令の最終改正を更新しました。 | ||
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平成14年03月25日 政令第060号 （平成14年04月01日施行） 漁港法施行令の一部を改正する政令（附則第4条第9項） |
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| 【抜粋】 | ||
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附則 第4条 次に掲げる政令の規定中「漁港法」を「漁港漁場整備法」に改める。 ～略～ 9 都市計画法施行令（昭和44年政令第158号）第1条第1項第三号及び第21条第七号 ～略～ |
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| ③都市計画法の参照リンクの増強を行ないました。 | ||
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法第7条第二号 … 政令 ⇒ 令第3条 法第11条第3項 … 政令 ⇒ 令第6条の2 法第29条第2項 … 政令 ⇒ 令第22条の2 法第29条第2項第一号 … 政令 ⇒ 令第20条 法第29条第3項 … 政令 ⇒ 令第22条の3 法第34条第八号の三 … 政令 ⇒ 令第29条の6 法第34条第八号の四 … 政令 ⇒ 令第29条の7 法第54条第二号 … 政令 ⇒ 令第37条の4 法第57条第1項 … 広告 ⇒ 令第42条 法第60条の2第2項 … 広告 ⇒ 令第42条 法第66条 … 広告 ⇒ 令第42条 法第81条第2項 … 広告 ⇒ 令第42条 法第87条の2第1項 … 政令 ⇒ 令第44条の2 法第87条の3 … 政令 ⇒ 令第45条 |
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| ④法文中の表記を一部、整備しました。 | ||
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「一種、二種、…」を「1種、2種、…」へ統一しました。 「一級、二級、…」を「1級、2級、…」へ統一しました。 「一次、二次、…」を「1次、2次、…」へ統一しました。 「一団地」を「1団地」へ統一しました。 |
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| ⑤既知のバグ（No.013）を修正しました。 | ||
| VER.2.16 - 2002.05.07 | ||
| ①全文検索（高速検索をオフにした状態）における検索時間を従来と比較して20～30％短縮しました。 | ||
| ②複数ページ構成の告示のリスト表現を改善しました。 | ||
【修正前】
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【修正後】
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| ③複数ページ構成の告示のステータスバー部の表現を改善しました。 | ||
【修正前】
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【修正後】
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| ④既知のバグ（No.12）を修正しました。 | ||
| VER.2.15 - 2002.04.17 | ||
| ①収録告示を、1件（昭和55年07月14日建設省告示第1292号）追加しました。 | ||
| ②建設業法及び同施行令を追加しました。 | ||
| ③既知のバグ（No.11）を修正しました。 |
| VER.2.12 - 2002.03.26 | ||
| ①収録告示を、3件追加、2件改定しました。 | ||
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追加した告示 平12年05月31日1446号 平12年05月31日1455号 平13年11月15日1641号 |
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改正した告示 平12年12月26日2464号 最終改正 平13年11月15日1639号 平13年06月12日1024号 最終改正 平13年11月15日1640号 |
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| ②告示に関連する目次を整理しました。 | ||
| ③リスト部分にアイコンを表示するように改造しました。 | ||
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| ④起動時にスプラッシュウィンドウを表示するようにしました。 | ||
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| ⑤既知のバグ（No.9及びNo.10）を修正しました。 | ||
| VER.2.10 - 2002.02.25 | ||
| ①告示を2件（平成12年建告1359号及び1362号）改定しました。 | ||
| ②条文中において、長文括弧（括弧で括られた長い文章）を色分け表示する機能を追加しました。 | ||
| （括弧でくくられた文字列が全角15文字以上の場合に作動します。また、表、式及び図中の文字列に対してはこの色分け機能は利用できません。） | ||
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| ③参照リンクの表示非表示ができるようにしました。 | ||
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| ④リンク文字にカーソルを近づけるとジャンプ先の条文タイトルがステータスバーに表示されるようにしました。 | ||
| ⑤WinXP関連のバグ（No.7及びNo.8）を修正しました。 | ||
| VER.2.04 - 2002.02.04 | ||
| ①告示を31件追加、30件改定、6件削除しました。 | ||
| ②建築基準法施行令、都市計画法施行令、建築士法及び同法施行令、消防法及び同法施行令を改正しました。 | ||
| ③全文検索機能で表や式中の文字列の検索を省く簡易検索（高速検索）のチェックボタンを追加しました。 |